【2023年】都内の一等地にある大企業のオフィスが衰退していく

2020-07-08

恵比寿や丸の内など、都内の一等地にオフィスを構える大企業は数多い。

とはいえ、その家賃はとてつもなく高額だ。数百万円もする物件が当たり前である。

そのような都内の一等地にある大企業のオフィスが、今後衰退していくことが予想される。今回の記事では、これからの働き方の流れに沿って、「大企業のオフィス」について未来予想をしておこう。

20XX年、都内の一等地にある大企業のオフィスが衰退していく

2023年、現在存在する華やかで豪華な都内の一等地にある大企業のオフィスが衰退していく。

つまり自宅をオフィスにする人が圧倒的に増えるということだ。もしくは、地方へと本社を移す企業も増えるだろう。

コロナウィルスの影響で今現在もリモートで仕事をしている人が多く、今後もこの状態は継続の兆しをみせている。

富士通が交通費の支給を止め、テレワークを勤務形態の基本とすることを発表した。

これまでテレワークができるにも関わらず行ってこなかったのは、古くからある働き方に関する固定観念が定着していたからだろう。しかし、ここ数年で状況は大きく変化したのである。

派遣社員や契約社員で働くこと、そして職歴を持たない学生の将来はとても不安なものへと変わるかもしれない。

なぜなら、簡単に辞めさせられることができる正規社員でない人、全く経験のない学生たちの先の就職先を見つけるのが困難にるからだ。

それが今後の課題となるだろう。

クラウドで経験を積んで自分が会社のオーナーになるのも良いのではないだろうか。

今や時代はクラウドの時代で、多種多様の仕事の募集があり、頑張り次第では上りつめていけると思うのだ。しかし、才能とやる気は必要である。

オフィスワーカーからクラウドワーカーにスイッチして成功している人は大多数ではないが存在する。

その可能性にかけてみるのはどうだろうか。ニーズが多くなればチャンスも増えるため、今後の社会の動きにも影響されそうである。

バーチャルオフィスという言葉を最近よく耳にするが、正に今の時代の象徴ともいえる言葉であると思う。

実際そこに存在しないオフィスに、存在する住所を持たせるこのシステムは画期的で、都心から離れた自宅で仕事をする人たちが、あたかも都心の一等地で仕事をしているように見せるという技でもある。

前述した将来不安症候群の人々が時代の波に乗り、このようなシステムを上手く利用して欲しい。

パーソル研究所の調査によれば、在宅ワークを今後も継続したい人は約60％を超えていた。

その反面、経済雑誌によれば在宅ワークに切り替えることは不可能とする企業も多いことが分かってきている。

業務アウトソーシングをしたくても出来ない企業はおおよそ以下の3つの段階に分けられる。

言ってしまえば、プロジェクトマネージャーが出来る在宅ワーカーが存在すればとんでもない革命が起きる。そんな在宅ワーカーは存在するのだろうか。

答えはYES、ただし数は非常に少ない。なぜなら企業が手放さないからだ。

言われた仕事を忠実にやることが在宅ワーカーの目標ではなく、言われたけれども違うと思ったこと、もっと良くなると思ったことを伝えることが出来たかどうか。

それによって、リモート社員さんの見られ方、価値は変わっていくだろう。