【2021年】日本は総引きこもり社会になる!

思春期の子供を持つ親は、子供の「引きこもり」を経験したことはあるだろうか。もちろん、引きこもりとなる原因はさまざまだ。

思春期の一時的なものならまだ大丈夫かもしれないが、引きこもりがずっと続くようだったら心配でたまらないだろう。ましてや、自分の子供だけでなく日本全体て引きこもり社会になれば、まさに大問題である。

しかし、このような引きこもり社会がやってくる(訪れた)かもしれない。

それが、新型コロナウイルスの影響である。

全盛期と比べると街の人並みは戻ったとはいえ、一度崩れた社会の体型は、簡単には戻らないのだ。

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20XX年、日本は総引きこもり社会になる

20XX年、日本は総引きこもり社会になる
2021年、日本は総引きこもり社会になる!

実際に、仕事もリモートワーク化が進み、出社しなくても働ける体制が整っている企業はたくさんある。もはやリモートワークが基準の働き方といってもいいのではないだろうか。

しかし、自粛生活が続くと懸念されることがある。

それが「引きこもり」だ。

オンライン化も、便利な反面デメリットもたくさんあるのだ。

しかし、このような引きこもり社会はこれからも続くだろう。

【そう思ったきっかけは?】

コロナによる強制的な働き方の改革(クラウド、在宅ワークなど)と5Gの普及による更なるオンライン社会

オンライン社会になることで、働き方の自由度はすごく高くなった。2020年は、5Gの技術も一般的に利用できるようになり、オンライン化が助長したのである。

しかし急激に社会が変化したことで、困っている人も中には一定数いるのだ。

【誰がどんなことで困っているの?】

例えば、日本における行政問題として、古くからあるハンコ文化である。

現在企業間としては電子サインが普及しているが、日本の行政においてはまだまだハンコを必要としており、それにより、東京の各省庁への提出においてハンコ業務を必要としている。

しかしその分、訂正印等の関係から、本社機能を土地代が高い東京におかないと面倒になるなどの問題があるのだ。

【だからこうした方がいいんじゃないか?】

行政部分を大改革して、オンラインで管理できる社会にすれば、わざわざ役所に行かなくても良い。そもそも役所が箱としていらなくなるのだ。

方法論としては更なるマイナンバーの充実とシステムの強化や、オンラインで税務申告出来るわけだから、転居などの申請をわざわざ役所仕事でやる必要がないのではないだろうか。

【なぜそう考えるのか?】

今回のコロナ以前にも、地方における役所機能と交通インフラ機能の低下で、行政手続きや公的施設利用が難しい地方が増えてる現状を考慮して考えてみた。
https://ekimemo.wiki.fc2.com/wiki/新駅・廃駅予定一覧

日本の総引きこもり社会問題

日本の総引きこもり社会問題
テクノロジーの発展によって、社会は大きく変化している。

その変化に対応していかなければ、取り残されることは間違いない。とはいえ、全てリモート化できるほど、仕事は単純ではないのだ。

対面の方が結果につながることも多ければ、対面で得られるコミュニケーションもある。そのため、うまく社会とのつながりを保つことが大切なのだ……

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