【2022年】ビーガンというライフスタイルが流行る

2021-12-26

「ビーガン」について、どれくらいの知識をお持ちだろうか。

一昔前から「SDGs」が掲げられ、持続可能な社会の実現が目標にされている。そしてこの先、ビーガンというライフスタイルが流行るだろうと予想できるのだ。

ビーガンのライフスタイルを浸透させることで、SDGsに大きな貢献ができるだろう。

1 ビーガンというライフスタイルの今後
2 20XX年、ビーガンというライフスタイルが流行る

ビーガンというライフスタイルの今後

そもそも「ビーガン」とは、肉や魚に加え、卵・乳製品、蜂蜜などを食べず、またシルク、ウール、革などの動物性の素材も身につけない人たちのことを指している

可能な限り、動物性の食事をしない、身につけない、傷つけないという生き方だ。

今では、食事や衣服のために、たくさんの動物の命が奪われている。これは、大きな問題だ。

【解決したい課題】

地球温暖化のない社会を実現する

ビーガンのライフスタイルが流行することで、持続可能な社会の実現に大きく貢献することができる。また、地球温暖化の問題についても貢献できるのだ。

【そう思ったきっかけは？】

自然災害の威力が甚大化して大きな被害をもたらすなど、地球温暖化という気候危機がすぐそこにあることを実感している。

農業を営む方も、多大な被害を受けており、いまだに前の生活には戻れていないという話を聞く。また今年、南極で気温20・75度を観測するなど、信じ難いことが地球規模で起こっているのだ。

【何がそうさせているのか？】

国連の報告書によると、地球温暖化の最も大きな原因は大規模な畜産農業による森林開拓等の自然破壊であり、畜産が排出する温室効果ガスは、飛行機や自動車などの輸送手段より18％多く放出しているそうである。

また、草食動物である牛が出すゲップに含まれるメタンガス、膨大な数の畜産動物が排出する排泄物などが、陸地や水の環境劣化の主要な原因となっています。

これは、肉を食べたいという人間の欲望が生み出した問題ではないだろうか。

【既存サービス、取り組みについて】

畜産農家に対し、その土地を利用して環境への影響が少ない植物栽培への移行を促しそれを実現するため、代替肉や植物性ミルクなどのプラントベースな商品を作りたい新興企業と畜産農家を結びつける『Mercy For Animals Transfarmation Project』という支援がある。

これは、起業家、活動家、などのチェンジメーカーと共に、より良い食料システムの構築に参加することを手助けするシステムを提供するものだ。例えば、養鶏農家が鶏の飼育をやめて鶏小屋を利用して産業用ヘンプを栽培し、それを植物性ミルクメーカーが買い取るという実例も既にあるのだ。

鶏小屋の改装やヘンプ栽培のノウハウなどを提供して質の高い原料を仕入れることができ、一方農家は、鶏を犠牲にせずに済み、1エーカーあたりのCO2排出量は大きく減少し、また、より多くの収入を得られるようになり、養鶏を営んでいたときの4倍の従業員を雇用していると言う。

【だからこうした方がいいんじゃないか？】

人間は動物の肉を食べなくても健康的に生きていける。むしろ、動物性食品を取りすぎると健康を害することは多くの研究が実証しているのだ。

最近、日本でもトレンドとなりつつあるビーガンというライフスタイルを取り入れることが、地球温暖化などの環境破壊にも、自らも健康にも良い結果をもたらすうえに、動物を殺さなくても済むという、多くの利益を享受できるものと考えている。

一気に変えることはできなくとも、少しづつ変化していくことは誰にでもできるはず。

まずはキッチンから世界を変えることを意識して、ビーガン料理のレシピやビーガン料理レストランを紹介し、自分にもできるということを実感してみると良いのではないだろうか。

【なぜそう考えるのか？】

日本では最近になってやっと「ビーガン」という言葉が聞かれるようになりましたが、既に、米国ではビーガン・ベジタリアン人口が500％増加し、EU圏でも、ドイツでは全人口の約10%がベジタリアンもしくはビーガンといわれ、英国は5年間で3.6倍に増加、イタリア人の約10%、スイス14％など爆発的に増加している。

その背景には、環境問題に対する関心の高まりがあると推測されているのだ。

また、ポールマッカートニーが「ミートフリーマンデー」キャンペーンを行うなど、著名人による後押しも大きな力となっている。

国内でも、東京都庁がこの「ミートフリーマンデー」キャンペーン参加を要請され、職員食堂で月曜日にビーガンメニューが提供されるなど変化が起きている。

企業もこの動きには敏感に反応しており、大手コンビニチェーンがビーガン認証マーク付きの弁当を発売したり、コーヒーチェーン店が大豆ミートを使ったバーガーを販売するなど、脱肉食に向けて社会が大きく動いているものと確信している。